食物繊維が不足している日本人の食生活

日本人が摂取する野菜の量が年々減少していることは、ご存じの方も多いと思います。ご自身もまたそのうちのひとりであることを自覚し、もっと野菜を食べなければいけないと思っている方もいらっしゃるのではないでしょうか。それに比べて、アメリカ人の野菜の摂取量は1980年頃から、徐々に伸び続けています。その発端となったのは、1977年に発表された「マクガバンレポート」です。

1960年代後半のアメリカは、今の日本と同じように生活習慣病のために医療費が増大していました。それはアメリカ経済を窮地に陥れるほどの額で、当時のリチャード・ニクソン大統領は生活習慣病、特にガンの撲滅のために、アポロ計画に投じる予定だった予算を、医療費削減のための事業に割り当てたといわれています。大統領が抱いていた危機感がいかほどであったのか、推し量ることができるエピソードだと思いませんか。

結局、アメリカの国民医療費は、1977年には1180億ドル(約25兆円)にまで膨れ上がることとなり、ニクソンの抱いた危機感が杞憂には終わらなかったことが証明されてしまいます。

米民主党の中で副大統領候補にまで名前が挙がっていたジョージ・マクガバン氏が、アメリカ国民の健康を取り戻すために最重要と考えられた食生活に関する考察を命じられ、栄養問題特別委員会の設置とともに委員長に就任したのが1975年です。そしてその2年後に発表されたのがマクガバンレポートなのです。

このレポートの中では、アメリカ人の食生活の悪しき面が強く指摘されています。

「肉食中心の誤った食生活が慢性病(生活習慣病)をもたらしている」
「食原病は薬では治らない」
「精製しない穀物や野菜、果物をたっぷり摂るべき」
 
目をみはるレポート内容だと思います。しかし、このレポートは後々アメリカの食品業界、農業団体、医療業界の圧力によって闇に葬られることとなり、それのみならず当のマクガバン氏は業界に加担したメディアの力もあって、政治生命さえも絶たれる結果となってしまったのです。

本来であれば、国民を救済し、健康を取り戻し、ゆくゆくは国家の経済の立て直しにまで貢献できたであろう優秀な政治家をアメリカは失いました。そしてマクガバン氏の失脚後に多大な利益を上げた企業・団体にとっては、アメリカ国民の健康よりも優先すべきものがあったということです。日本でも同様のことが今現在、行われていることに気づいている方はどれほどいるでしょうか。

黙殺されたはずのマクガバンレポートですが、その正しさを知った一部の方には受け入れられて、徐々にアメリカ人の食生活の内容は変わっていったのです。そのひとつの象徴が野菜の摂取量であるといえるでしょう。

翻(ひるがえ)って日本の現代の食事情を考えてみると、危ういところが数多く見受けられます。その最たるものは、加工食品の氾濫です。食品の加工段階では、重要な栄養素が失われてしまいます。食物繊維もそのひとつで、重要性はほとんど無視されていますが、今後注目されることを期待してやみません。

食物繊維は炭水化物の一種ですが、人間の消化酵素では分解されません。そのため役に立たないものとして扱われて軽視されてきましたが、近年に至ってその有用性が指摘され、今では摂取基準さえ設定されています。

厚生労働省の「日本人の食事摂取基準」(2015年版)では、1日の目標量として成人男性は20グラム以上、成人女性なら18グラム以上の食物繊維を摂取することが望ましいとされています。また厚労省は「食物繊維摂取量との関連が検討された生活習慣病は多岐に及ぶ」とも言及しています。

これだけ重要視されている食物繊維ですが、ごはんを白米ではなく、3分づきや玄米などの精製度の低いものにし、豆類を積極的に食べ、野菜中心の食事を構成し、補う程度の動物性タンパク質を摂り、朝食は果物にする、といったメニューにすることで十分な量の食物繊維が摂取できます。
 
要は、私たちの食事を自然に近いもので構成するということです。それには、多くのお金もかからず、大した労力も必要とはしません。高度な技術がいるわけでもなく、高価な設備も不要です。それを実行しない理由を見つけることのほうが難しいくらいです。現状の食事内容で、私たちが失っているものを考え合わせると、食事のあり方を見直し改善することが、どれほど私たち自身を幸福に導くかということがわかるでしょう。

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